女性介護職は、結婚や出産、育児などのライフイベントにより仕事から退く事も多いようだ。
育児休暇や介護休暇により休職する場合も少なくはない。
また、経済的な事情や子育てに落ち着いたことなどをきっかけに正社員復帰を考える場合もある。
人手不足の介護職は常に求人募集がある反面、しっかりと就職先を選ばなければ復帰しても続けにくくなる事もある。
働くのであれば、将来を見据え自分に合った職場で正社員復帰をしたいものである。
例えば休職期間が10年以上などと長期に渡った場合には、スキルはもちろんだが、仕事を思い出し慣れるには時間とほかの職員のフォローも必要である。
それなりのフォローアップのため研修などの教育体制が整っている職場が望ましいと言える。
そのためには、職場となる施設や事業所の規模や運営状況によっては人手不足でフォローできる職員がいない事もあるため、研修制度が充実した施設や事業所選びは不可欠だ。
育児休暇などから復帰する場合には、育児・介護休業法に基づき休暇制度を利用した事を理由に休職期間があったとはいえ、不利益となる配置転換を行ってはならない。
ただし、職場復帰はできるが、必要に応じ人事権によりその範囲内で職務内容の変更が行なわれる場合もあるようだ。
また、育児と両立のために子供の保育所の送迎などにより時間的制約が必要な場合には、時短勤務が利用できる。
これは通常勤務時間を短縮した労働となるため、時間を短縮した分の給料が減ることを理解する事も重要である。